【お悩み相談室】脱・ばらまき！購買・行動データ活用で店頭送客のお悩み解決！ （自店舗保有の企業向け）
こんにちは、CCCマーケティングの営業担当です。
近年、スマートフォンの普及やコロナ禍により買い物事情が変化し、オンラインでの買い物、外出を最小限に控えた「目的買い」が増加しています。
この影響を受け、実店舗への集客にお悩みを持たれている方もいるのではないでしょうか？
今回は、ご担当領域に合わせた、購買・行動データでできる効果検証可能な店頭送客施策をご紹介します。
上記コラムでは、Tポイント提携先のドラッグストアやスーパーマーケットへターゲットを送客し、店頭での販売促進が可能な購買型のサンプリング施策などをご紹介します。
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購買・行動データで効果検証可能な送客施策とは？
お買い物事情の変化に伴い、店舗に来る前に情報収集をする生活者も多くなってきました。
そのため、事前に情報を届け「お買い物リストに加える」「来店予約をする」などのアクションをとってもらう必要がありますが、従来の「サンプリング」「試食」「体験型イベント」などの店頭販促施策方法ではターゲットに情報を伝えるのが困難でした。
そこで、CCCマーケティングの「約7,000万人の購買・行動データを活用した施策」では、見込みのあるお客さまを事前に絞り込み、脱・ばらまきのオフライン施策や、近年注目の集まるO2Oの店舗送客施策でそのお悩みを解決します！
セグメントして、自店舗へ送客もできる！
Tポイント提携先とのお取組みのイメージが強い方も多いかと思いますが、実は、Tポイント提携先以外への送客施策も可能です。
自動車などの販売店や住宅展示場、フィットネス、サロン、エステなど、リアルな場でサービスを提供する企業のみなさまにおすすめの施策例をご紹介します。
Tポイントをインセンティブとしない施策も実施可能ですので、ぜひご覧ください。
CCCのメディア×Tポイントインセンティブで自店舗へ送客
メール、郵送DMなど、さまざまなチャネルでキャンペーンを告知し、アクション完了者にTポイントインセンティブを付与することで、CV者を特定することが可能です。
※Tポイントインセンティブとは、アクション者に紙のチケットやメールで配布したシリアルナンバーを申請サイトから申請することによって、Tポイントを付与するシステムです。
例えば、WEBアンケート回答者にメールで申請サイトを案内したり、ご来店・ご来場された方に紙のチケットを手渡したりすることで、Tポイント提携先でなくてもキャンペーンのインセンティブとして付与し、CV者の特定～効果検証ができる仕組みです。
実施例（自動車ディーラーの場合）
自動車ディーラーへの送客のために、郵送DMでキャンペーン告知＋店頭でTポイントチケットを手渡しする施策例をご紹介します。
①ターゲティング
住所データから店舗から10㎞圏内に住んでいる方、ガソリンスタンド利用履歴、WEB行動データで自動車関連の行動がある方、アンケートから自動車を保有している可能性の高い方、年収の高い方をターゲティング
②キャンペーン内容を訴求
「ディーラーへの来店で500pt、さらに試乗で1,000ptプレゼント」というキャンペーン内容を、郵送DMで告知
③来店
来店、試乗などのアクション完了者に、店頭でシリアルコードが記載されたチケットを手渡し
④効果検証
申請サイトにシリアルコードとT会員番号を入力することでTポイントが付与され、その付与履歴からCV者を特定し、施策の効果検証も可能
自店舗でもTポイントをフックにしたキャンペーンを実施し、購買・行動データを活用して適切な人にそのキャンペーン情報を届けられます。
今回は郵送DMの例でしたが、リアル/webを問わないメディア（郵送DM、メール、アプリ上のクーポンなど）にて告知が可能です。
さらに、CV者と非CV者で比較することで、次回施策のターゲティングのヒントを見つけ、PDCAサイクルを回すことができます。
CCCのメディア×自社のキャンペーンで自店舗へ送客
続いて、Tポイントをインセンティブとしないキャンペーン情報についてです。
こちらもメール、郵送DMなどさまざまなチャネルで告知し、自店舗へ送客できます。
シリアルナンバーが記載されたクーポンを送付し、来店時に回収することで、CV者の特定や効果検証も可能です。
実施例（エステサロンなどの場合）
エステサロン、フィットネスなどの自店舗へ送客するために、クーポン付きパンフレットを送付し来店時回収する施策例をご紹介します。
①ターゲティング
購買データや会員向けのアンケート結果から、美容感度の高い方、健康意識の高い方をターゲティング
②キャンペーン内容を訴求
「初回20％オフ」「無料体験会実施中」などのクーポン付きパンフレットを郵送DMで告知
③来店
来店時、シリアルナンバーが記載されたクーポンを回収する
④効果検証
シリアルナンバーからCV者の特定、効果検証が可能。
クーポンにシリアルナンバーを記載しておくことで、来店者を計測、その後の分析で次のターゲット策定にもつなげられます。
自店舗への送客施策の２つのポイント
1．商圏内の見込み顧客にダイレクトアプローチ
住所情報から商圏内の方に絞り込み、さらに購買・行動データでターゲットをセグメントできます。
現在は外出頻度が下がり、リアルでの体験イベントも減っていますが、お客さまにダイレクトアプローチして来店を促せる取り組みです。
2．来店者数計測にとどまらない効果検証
Tポイントをインセンティブとして利用する場合はその付与履歴から、利用しない場合でもクーポンへのシリアルナンバーの記載などでCV者を特定できます。
告知をした人のうち、だれがCVしたのか、しなかったのか、またCVした人の「人となり」はどうだったのかなど、次回施策に活かせる効果検証が可能です。
データ活用で脱・ばらまきの店頭送客施策を
CCCマーケティングでは、約7,000万人のデータを活用してTポイント提携先、自店舗問わずさまざまなメディアで送客施策が可能です。
インセンティブとしてTポイントを活用しても、しなくても、今まで困難だった店頭施策でのターゲティング～効果検証につなげることができます。
これまでの店舗送客ではうまくいかず苦戦している、施策から検証までまとめて行いたいと考えている企業のみなさまは、ぜひご相談ください。
また、今回ご紹介したようなデータを活用したターゲティングを行う際に、手元で自由に属性や興味関心を掛け合わせ、顧客規模が可視化できるツール「セグメントパネル」を無料ダウンロード可能です！
アイコンのクリックで直感的にセグメントを掛け合わせ、ターゲット規模を確認できます。
ご提案前のターゲットの選定などにご活用ください！
※CCCマーケティングでは、セキュリティ上厳重に管理された環境のもと、個人を特定できない状態でマーケティング分析を行っております。
参考：https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r03/html/nd121310.html
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