メール広告とは？費用やメリット、成功事例を解説

メール広告と聞いて、メールマガジン（メルマガ）を思い浮かべる方は多いかもしれません。メルマガもメール広告の一種ですが、顧客に直接メールで広告のみを送信するターゲティングメールも、「メール広告」に含まれます。顧客の属性などに応じて細かく送信先を決めて一斉送信できるため、多くの企業で採用されている便利なマーケティング手法です。
本記事では、メール広告の種類やメリット・デメリット、費用形態について解説します。あわせて、成果を出すためのポイントや成功事例についてもご紹介します。

メール広告とは、あらかじめ登録された顧客にメールで送る広告のこと

メール広告とは、Eメールで送信する広告のことです。あらかじめ登録された顧客にメールを送るため、年齢や性別、興味関心などのターゲティングがしやすいのが特徴です。HTML形式のメール広告であれば、フォントの装飾や画像・動画の挿入もでき、訴求力の高い広告を配信できます。
また、開封率やURLクリック率の計測もできるため、PDCAを回しやすいマーケティング手法です。

メール広告の種類

メール広告は、形式と配信方法の観点から、下記のように分類できます。それぞれの特徴を把握して、目的や発信したい内容に適した種類を選びましょう。

メール広告の形式

メール広告には、「テキスト形式」と「HTML形式」の2つの形式があります。
テキスト形式とは、文字のみを送る形式です。文字だけではどうしても簡素な印象になるため、訴求力をつけようとして文字が多くなってしまうことがあります。  

一方のHTML形式は、ウェブサイトのようにテキストのフォントを選ぶことができ、画像や動画も挿入できる形式です。見やすく、訴求力のあるメールを配信でき、メールの開封率を把握することもできます。しかし、受信側の環境によっては、レイアウトが崩れることもあるので注意が必要です。

メール広告の配信方法

メール広告の配信方法には、「オプトインメールの一斉配信」と「ターゲティングメール」の2種類があります。
オプトインメールとは、顧客がウェブサイトに会員登録をする際などに、特定ジャンルのメール広告の配信を許可するか確認しておき、許可があった顧客に対して配信するメール広告のことです。メール広告を配信する場合、この許可を得た顧客全員に一斉配信するという方法があります。
オプトインメールの一斉配信には、メールマガジンを配信してその中に数行の広告文を掲載する「メールマガジン型」や、全体が広告となっているメールを送る「ダイレクトメール型」といった方法があります。

これに対して、ターゲティングメールは、顧客が登録した年齢・性別・居住地域・職業・興味などのデータをもとに顧客をセグメントし、その中の特定のグループに配信するメール広告のことです。ターゲティングメールも、事前にメール広告の配信許可を得ている顧客に配信するものであるため、オプトインメールの一種といえますが、配信対象を絞って自社のターゲット層に直接メールを送るため、高い効果が期待できます。  

メール広告のメリット

メール広告は、届けたい顧客に、迅速に効果的な広告を送れる手法として、下記4つの点で優れています。うまく活用できれば、大きな効果が期待できるでしょう。

見込み顧客に直接、広告を配信できる

メール広告は、興味のあるジャンルを登録している顧客、もしくはアプローチしたい年齢・性別などのカテゴリーに属する顧客に、直接、広告配信できる点が大きな魅力です。
見込み顧客にダイレクトに働きかけられることから、一斉配信するメールよりも、高い開封率やURLクリック率などが期待できると考えられています。

配信までをスピーディーに行える

メール広告では、入稿から配信までをパソコン上ですべて行うことができ、短時間で完了できることもメリットです。テキスト形式でのメール広告であれば、配信まで1時間ほどで完了できる場合もあります。キャンペーンやクーポンの配布といった急な告知にもすぐに対応可能です。

情報量を多く盛り込める

リスティング広告やバナー広告に比べると、メール広告では情報量を多く盛り込める点も魅力です。特にHTML形式では、画像や動画などの挿入も可能です。情報量が多い分、受信者に訴求しやすいといえるでしょう。 

メールボックスへ保存さ   れるため気になった広告を後から見返してもらうこともできる

ウェブ広告と違い、メール広告はメールデータがパソコンやスマートフォンなどに残る点もメリットです。時間が経ってからも、メールボックスを探せば内容を再確認できるため、顧客の購買意欲が配信後しばらく経ってから喚起された場合でも、購買機会を逃さない可能性が高いです。

メール広告のデメリット

メリットが多いメール広告ですが、システム上、想定通りにメールが届かない可能性もあります。下記の3点は、技術上避けられない、メール広告のデメリットです。

スパム扱いされる可能性がある

メール広告は、顧客の同意を得たうえで配信するものです。そのため、基本的には迷惑メールになることはなく、メールは顧客に届きます。しかし、メールを大量に一斉に配信することで、通信キャリアやプロバイダにスパムメールとみなされ、メールが届かないおそれがあります。また、メールが届いたとしても、配信の頻度が多すぎると顧客自身に迷惑に思われて、「配信の登録解除」をされるかもしれません。
大量に何度も配信してしまうと、スパム扱いされたり、企業イメージが悪くなったりするおそれがあるため、注意が必要です。

開封されない可能性がある

受信者は、自分に関連性が強く、興味があるメールでなければ開封しません。つまり、メール広告を配信しても、魅力的なテーマやタイトルでなければ開封されないのです。
メール広告の効果を発揮するためには、思わずメールを開けたくなるキャッチーなテーマやタイトルにする必要があります。

画像や動画を入れても受信者の環境によって表示されない可能性がある

HTMLメール特有のデメリットですが、HTMLメールでは顧客の受信環境によって画像や動画が表示されないことがあります。
また、ウイルス対策ソフトが作用して、画像や動画が表示できないケースもあるので注意が必要です。

メール広告の費用の形態

メール広告で、他社のメルマガなどのメディアに広告を掲載してもらう場合、費用がかかります。その費用は、一般的に下記の2つの費用形態があります。

配信数によって費用がかかる配信課金方式

1通いくらという形で、メールの配信数によって費用がかかるのが、「配信課金」という方式です。
配信メール数が多くなるほど費用が高くなり、メールが開封されなかった場合でも費用がかかります。
配信課金の費用は、メールが開封されないリスクがあることから、下記で紹介するクリック課金に比べて安くなる傾向があります。掲載媒体によって料金は異なりますが、おおよその相場は1通あたり10～20円です。

広告内のクリック数によって費用がかかるクリック課金方式

メールの配信数ではなく、メール本文に記載されたURLのクリック数によって広告費用が決まるのが、「クリック課金」という方式です。
クリック課金はいわば成果報酬であるため、無駄な広告料を支払うリスクは抑えられます。そのため、配信課金に比べて広告費用は高く、媒体によって料金は異なるものの、おおよその相場は1クリックにつき300～800円ほどです。

メール広告で成果を出すためのポイント

メール広告で成果を出すためには、下記のようなポイントを意識して内容を工夫するのがおすすめです。すぐには成果が出ないかもしれませんが、試行錯誤しながら改善し続ければ、少しずつ効果が出てくるでしょう。

受信者にとってのメリットをわかりやすく端的に見せる

受信者は、興味やメリットがなければメール本文を読むことはほとんどありません。そこで、メリットをわかりやすく、端的に見せることが重要です。
例えば、枕の商品訴求を行う場合は、「ふんわり枕」とするよりも「深い睡眠をサポートする枕」   など、具体的なメリットを伝えた方が良いと考えられています。

具体的な数字を出す

訴求力を高めるためには、例えば「予約がとれない」と書くだけではなく、「予約待ち2ヵ月」といったように、具体的な数字を示すのが有効です。具体的な数字があると、目を引くだけでなく、強みなどをイメージしてもらいやすくなります。

ターゲット層を明確に示す

数多く届くメールの中から「自分のことだ！」と興味を持ってもらうためには、「40代の男性会社員に人気」といったように、ターゲット層を明確に示すのもひとつの方法です。
この場合、より具体的で詳細なターゲット層を設定することがポイントで、例えば「初心者の営業向け」ではなく「雑談が苦手な20代の営業向け」とすると、より訴求力が高まり、メールの開封率やURLのクリック率の向上が期待できます。

タイトル・件名・差出人など、最初に目に入る情報を工夫する

メール広告で効果を出すためには、まずメールを開封してもらうことが重要です。そこで、最初に目に入るタイトルで、メリットを端的に、かつ具体的に伝えられるように工夫することをおすすめします。
また、差出人の名前も、メールが届いた際に最初に目に入る情報です。受信者に安心感を与えられるよう、差出人名を受信者が知っている会社名や担当者名にするという方法もあります。

開封率と遷移率に注目して改善し続ける

配信後の効果検証を行い、以降のメール広告で改善策を打つことも重要です。効果検証では、「開封率」と「遷移率」の2つをチェックすると良いでしょう。

開封率とは、受信者がメールを開封した割合のことで、遷移率は、メール本文に記載されたURLをクリックした割合のことです。これらの指標の効果検証と改善を繰り返すことで、効果的な広告運用ができるでしょう。

CCCMKホールディングスが提供するメール広告サービスの内容

CCCMKホールディングスでは、2種類のメール広告を提供しています。どちらも広告主１社独占のメール広告です。

Tポイントメール

想定顧客層へ商品やキャンペーン情報をEメールで配信することができます。

Q＆Aメール

3～5問のアンケートメールを配信し、回答者の興味・関心を高めたり、商品情報をインプットしながら、キャンペーンへ誘導することができます。

CCCMKホールディングスが提供するメール広告サービスの特徴

Tカードのデータを活用することでできること、3点をご紹介します。

詳細なセグメント設計が可能

約7,000万人のT会員の多種多様なデータ（購買・行動データ、属性データ、外部データなど）を掛け合わせ、最適なセグメント設計をすることができます。
例えば、化粧品の通販サイトでの新規顧客獲得を目的としたメール広告であれば、T会員の属性情報と過去の購買データやアンケートデータを活用し、想定顧客層である18~23歳、かつ、美容に興味関心の高い方や美容雑誌を購買している方に、アプローチすることができます。  

詳細な効果検証が可能

メール広告送付後、対象者のアクション有無を分析するだけではなく、アクションした人がどのような人なのか、属性や普段の購買傾向なども含め分析することができます。

Tポイントをインセンティブとすることでアクションを促進

「資料請求で100ポイントGET」など、Tポイントをインセンティブとすることで顧客のアクションを促すことができます。

CCCMKホールディングスのメール広告サービスでの成功事例

事例：フィットネスジムの無料体験申込み獲得を目的としたメール施策

フィットネスジムの無料体験申込み獲得を目的としたメール施策です。
アプローチ対象を、フィットネスジムの店舗近隣に居住する20歳以上の女性、かつ、趣味が、「ジョギング」「美容」「健康」の方に設定しました。
Tカードのデータをもとに、年齢・居住エリアだけではなく、興味関心も掛け合わせ、効率的にアプローチできた事例です。

事例：不動産の無料査定のWEB申込獲得を目的としたアンケート型メール施策

不動産の無料査定のWEB申込を目的としたアンケート型のメール施策です。
アプローチ対象を、年齢・居住エリア・不動産所有者のデータをもとに設定しました。
具体的には、男性・45歳以上/女性55歳以上で、該当不動産の管轄内のエリア居住者、かつ、不動産を所有しているというデータがある方をセグメントしました。

アンケート型メールとは、通常のEメールとは異なり、数問のアンケートを行いサービスに関する情報のインプットやアンケートの回答情報の収集を行うことができます。そのため、メール配信では、サービスの良さをアピールすると同時に、不動産会社選ぶ際の基準に関してアンケートを行い、次回以降の施策実施時のセグメントに活用しました。
Tカードのデータを活用することで、想定顧客層にダイレクトにアプローチを行い、かつ、今後のダイレクトマーケティングにおけるヒントも得ることができた事例です。

タイトルや内容を工夫して、効果的なメール広告を配信しよう

メール広告で成果を上げるためには、魅力的なタイトルにして開封してもらい、受信者の興味を引く内容を端的に示して訴求していくことが重要です。
もし、効果的なメール広告を配信できるか、不安を感じている場合は、他社の力を借りるのも有効な方法といえます。
CCCMKホールディングスでは、約7,000万人のTカードのデータを活用した、ターゲティングメールを提供しております。メール広告を検討されている方は、ぜひ媒体資料をダウンロードください。

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