【デジタルギフトに関する調査】キャンペーン成功の鍵は“スムーズな受け取り体験”？

こんにちは、CCCMKホールディングスの加藤です。

近年、住所を知らなくても贈ることができ、スマートフォンで簡単に受け取ることができるデジタルギフトが、その利便性や手軽さから急速に広がっています。従来の贈り物とデジタルギフトは、同じ贈り物でも生活者のとらえ方に違いはあるのでしょうか。今回は「デジタルギフト」について、贈った経験・受け取った経験の有無やデジタルギフトに対する意識を調査しました。

無料でダウンロードいただける資料には詳しい分析結果も掲載されていますので、ぜひご覧ください！

また、CCCMKでもVポイントをギフトに利用できる施策をご用意しております。

詳しくは下記より資料をダウンロードください。
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■こんな方にオススメ！
・キャンペーン等でデジタルギフトの利用を検討されている方
・Vポイントをキャンペーンのインセンティブとして活用したい方
・リサーチ結果をもとに施策を行ってみたい方

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今回の調査概要

今回はVアンケートによるリサーチを行いました。調査概要は以下の通りです。

■実施概要
調査地域：全国
調査対象者：男女20～69歳のV会員
調査期間　：2025年9月11日（木）～2025年9月18日（木）
有効回答数：1,795サンプル
※性別・年代別の構成が日本の人口構成比に近くなるようにサンプルを回収しています。

関連資料はこちらからダウンロードください。
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最初にデジタルギフトを贈った経験・受け取り経験について見ていきましょう。

過去1年以内にデジタルギフトを「贈った経験がある」は35.8%、「受け取った経験がある」は47.5%となりました。自分で贈った経験よりも、受け取った経験がある方が上回っており、約半数の方がデジタルギフトを受け取った経験をしていることが分かりました。

資料では姓年代別の調査結果もご覧いただけますので、ぜひダウンロードください。
性年代別の集計結果を見る

次に、デジタルギフトの受け取り意向を贈り主が「個人から」と「企業から」に分けて尋ねました。企業から贈られる場合はキャンペーンやアンケート謝礼等でデジタルギフトが利用されることを想定しています。

個人から贈られる場合では「どちらでもよい」が55.4%と半数以上を占めています。企業から贈られる場合でも「どちらでもよい」が47.4％と半数近くとなっていますが、「デジタルギフトがよい」「どちらかというとデジタルギフトがよい」の合計は39.2％となり、「デジタルギフトでない方がよい」「どちらかというとデジタルギフトでない方がよい」の合計13.4%を大きく上回っています。

また、個人から贈られる場合の「デジタルギフトがよい」「どちらかというとデジタルギフトがよい」の合計（24.3%）と比較しても上回っており、企業から贈られるデジタルギフトに抵抗を感じる方は少ないと言えそう受け取り方法の複雑さがデジタルギフト利用の課題にです。

次に、デジタルギフトで「受け取りたくない」と感じる理由について尋ねました。

最も多い理由として、「受け取り方法がわかりづらい」が4割近くとなりました。この結果から、デジタルギフトにおいては、受け取りの際に複雑な手続きでないことが特に望まれているようです。また、「利用店舗が限られる」「引換の手間が発生する」も3割を超えており、利便性や操作性が利用意向に影響していることがうかがえます。企業がキャンペーンでデジタルギフトを活用する際にはスムーズな受け取り体験が必要になってきそうです。

男女別で比較してみると、女性では「受け取り方法がわかりづらい」、男性では「気持ちが込められていない気がする」がそれぞれの性別と回答率の差が大きい結果となっています。

最後にデジタルギフトについて生活者がどのように考えているか、見ていきます。

デジタルギフトを「今後（も）贈ってみたい」では「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が47.5％、「今後受け取る機会が増えそう」では、「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が45.2％と半数近くが回答する結果となり、デジタルギフトの広がりに前向きな姿勢を示しました。

ただし、「贈る場合手渡しするギフトと使い分けたい」では「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が61.2％となっており、必ずしもデジタルギフトが有効ではなく、シーン別で使い分けたいと考える層が多くいることも明らかになりました。

また、「デジタルギフトに対応する商品が増えてほしい」では「あてはまる」「ややあてはまる」の合計が60.1％となり、今後さらにサービスが充実することを望んでいる層も多いようです。

前段の「贈り物をデジタルギフトで受け取りたくない理由」では、「利用店舗が限られる」では34.9％、「有効期限が短い」では20.4％の回答が見られました。対象商品の幅が広がることはもちろん、利用可能な店舗の拡大や有効期限の延長などによって、デジタルギフトはさらに贈り物として、さらに広く浸透していく可能性が高いと考えられます。

デジタルギフトは「気持ちが伝わりにくい」という意見も一部見られましたが、「今後（も）贈ってみたい」「今後受け取る機会が増えそう」など前向きな意見も多く見られました。
また、デジタルギフトが個人よりも企業からの贈り物で受け入れられる結果が出たのは、個人からの贈り物には「気持ち」の部分を重視する方が多いからかもしれません。

顧客が望む改善が行われることにより、デジタルギフトはこれからさらに誰にでも使いやすいサービスとなっていくでしょう。

調査結果レポートではご紹介した内容のほか、「性年代別のデジタルギフトの利用経験」、「デジタルギフトの利用シーン」などをご紹介していますので、下部バナーよりダウンロードしてご覧ください。

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